2023年1月1日
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　理事長　石村耕治
あけましておめでとうございます。今年も、会員および役員の先生方には、日本租税理論学会への積極的なご支援、ご協力をくれぐれもよろしくお願いいたします。

2022年度日本租税理論学会（本学会）の研究大会・会員総会・役員会は、新型コロナウイルス感染症（コロナ禍）が終息しないなか、2022 年 10 月 29日（土）および30 日（日）の 2 日間にわたりハイブリッド（対面/リアル＋遠隔/オンライン）方式で開催し、成功裏に終えることができました。

会員および役員、ゲストの皆さま方には、ご多用なところ、またコロナ禍で精神的にも厳しい折、積極的にご参加いただいたことに心から感謝申し上げます。

◆本学会はじめてのハイブリッド開催
コロナパンデミックのリバウンドの繰り返しで、2020 年度の学会に続き、2021 年度の学会もオンライン開催でした。

2022年度も、コロナ禍で、当初、対面/リアル開催は危ぶまれました。しかし、2022 年度は、本学会の研究大会・会員総会・役員会などを、東京都内、立正大学の品川キャンパス（開催校幹事・長島弘理事）で開催することができました。

2022年度学会は、本学会はじめてのオンライン開催でした。コロナ禍の最中、開催校幹事の長島弘理事は、本学会情報メディア事務センターと密にタイアップし、粛々と準備してくれました。長島理事および開催支援をいただいた立正大学学生や職員の方々には深謝申し上げる次第です。
（以下、PDF《全文》）